※『パチンコ正攻法』過去の連載まとめはコチラから。

2014年に消費税が５％から８％へ増税。

2019年には食品を除いて８％から10％へ増税。

これに伴い、パチンコ業界でも貸玉料金にかかる消費税を「外税」にする動きが出てきた。

従来1000円で250玉（１玉４円）のところ、1000円で232玉（１玉4.31円）、1000円で230玉（１玉4.35円）など、ホールによって多少バラツキが出ているようだ。

一方、従来どおり1000円250玉（１玉４円）のままとする内税方式のホールも多くある。

この場合、１玉４円のうち3.636円が本体価格で、残る0.3636円が消費税分ということになる。

まず念頭に置いておきたいのは、玉貸料金や交換率というのは人間が勝手に決めたものであって、台の動作そのものには何の影響もない。

貸玉料金を変えることにより消費税分を捻出しようとするホール側の工夫に過ぎないのだ。

１玉４円の場合、1000円で250玉になるから、千円あたりのボーダーライン＝250玉あたりのボーダーラインと言い換えられる。

台そのものは玉１個１個を打ち出したり入賞させたりするだけの機械に過ぎない。だから玉１個の価値は台にとっては常に変わらない。

よって「250玉あたりのボーダーライン」は常に変わらないのだ。

ところが、1000円230玉（１玉4.35円）になると、千円＝250玉ではなくなってしまう。

250玉あたりのボーダーラインは変わらないのだが、この場合は230玉あたりのボーダーを算出しなければならない。

４円貸玉・等価交換のボーダー計算式は、

＝大当り確率分母／（初当り平均獲得出玉数／250）

であるが、この250の部分が230に変更すれば良い。

たとえば250玉あたりのボーダーが18.0回の場合、230玉では16.56回となる。

250玉で18回転なのだから、230玉で回せる数はそれよりも少し減るという単純な理屈だ。

100玉単位や1000玉単位に換算すればどちらも同じ回転率になる。

ただ、問題はここからだ。

玉貸料が1000円230玉（１玉4.35円）だとしても、交換時にも同じ１玉4.35円になるホールは一部の地域の一部のホールだけだろう。

玉貸料230玉／1000円（１玉4.35円）のとき、仮に投資が１日40000円かかったとすれば、玉数にして9200個分になる。

これを４円で交換すると36800円。

その差3200円分が換金差損になる。

この換金ギャップを乗り越えるためには大体、千円あたり0.5回転ほど余分に回る必要がある（機種などの条件によるが）。大雑把ではあるが、消費税分を克服するためにはプラス0.5回と考えておけば概ね間違いはないだろう。